獨協大学

ドイツ語関連学科として全国最大規模。ドイツ語の言語・文学・思想、芸術・文化、現代社会・歴史について専門的かつ多角的に学びます。3年次には「言語・文学・思想研究」「芸術・文化研究」「現代社会・歴史研究」の３コースから１つを選択し、専門性を高めます。

獨協大学の歴史は、1883年（明治16年）、ドイツ語とドイツ文化の学習を通して国際人を育てるという理念のもとに創立された「獨逸学協会学校」にさかのぼります。

「世界」を理解（知識と理解は違いますね）するための、学びの4コースが用意されています。少人数のゼミでは「世界」についての「知識」をさらに増やし、「理解」を深め、いまの「世界」を良く生きるための、自己の「変化」にも出会ってほしいと願っています。そのうえで、一人ひとりが望むキャリアを拓いていってください。卒業生は、外資系企業、NGO、教職、出版、マスコミ、エアライン、ホテル、公務員、アミューズメント系企業、公務員、各種財団、起業など、さまざまに活躍しています。

獨協大学フランス語学科の教員数は専任教員16 名（うちネイティブ教員2 名）、特任講師1 名、非常勤講師32名（うちネイティブ教員12 名）と、国内大学のフランス語学科としては最大規模を誇ります。フランス語圏に脈々と受け継がれる文化や芸術、歴史、文学、政治・経済を理解することにより、語学力にとどまらない真の国際人としての幅広い教養とコミュニケーション力を育成します。

グローバルな人の移動とともにさまざまな文化が交わり合い、新しい文化を生み出していく流れはこれからも変わりません。交流文化学科では、そのような「交流する文化」をキーワードに、ツーリズム研究、社会学、文化人類学、開発学、国際関係論など多角的な視点から学んでいきます。さらに国際社会で通用する高い外国語能力を養うべく、英語はもちろんそれ以外に「プラス1言語」の習得をめざします。

近代以降の日本は、 欧米をモデルとしつつも、それのみでない広範な「知」を獲得し、蓄積してきました。国際教養学部はこのような「知」を国際社会が求める「教養」として再構築するための教育·研究を進めています。
マルチリンガルを基礎として、幅広く深い教養とコミュニケーション能力を身に付け、多様化が進む国際社会の中で、世界の人々と新たな創造を行うことのできる人材の育成を目指しています。

「経済理論」「総合政策」「国際経済」の3 コースで専門性を養うことにより、日本および世界の経済社会が抱える多様な問題を考え、解決策を発信する能力を高めます。さらに、自己表現に必要な外国語能力を"語学のDOKKYO"方式で徹底的に鍛え上げることで、国際ビジネスで活躍する力を養っていきます。

「マネジメント」「ビジネス」「会計」「情報」の4 コース制で実践的な教育を行うとともに、外国語教育を特に重視します。激動するビジネスの今を外国語で論じ合えるレベルにまで導きます。情報教育にも定評があり、ビジネス現場で必要なIT能力を伸ばすにも本学科は最適といえるでしょう。経営者を招くなど実社会に触れる機会も多い環境で、経営センスと語学力を磨いてください。

人類にとって環境問題は、地球全体として取り組まなければならない最重要課題です。さらに、貧困と飢餓の問題、人口と食料の問題、経済格差の問題、資源・エネルギー問題、貿易や投資の自由化にともなう問題など、グローバル社会は数多くの課題を抱えています。いかにして環境と開発を両立し、持続可能な社会を実現するのか。国際環境経済学科は、これらの「持続可能性」の問題について「経済学」の視点から解決策を考え、持続可能な社会の実現をめざして、地域社会や国際社会に貢献できる実践的な人材を育成します。

法曹界や企業で求められるのは、専門的知識と実践的な問題解決能力を併せ持った人材です。本学科では外国語の教育にも力を入れ、「法的思考」とともに「語学力」も身につけられる仕組みを設けています。法律学については、1 年次は研究作法を修得しながら専門科目を学び、2年次から行政法務・企業法務・法曹の3コースに分かれて学びます。「基礎演習」「演習」では、それぞれの興味・関心に基づいた「自ら問題を発見し、解決する力」を養います。さらに、裁判の傍聴や模擬裁判などを通じて、実践的な能力を身につけます。

COVID-19 をはじめとする感染症、気候変動、移民・難民問題、国際テロリズムなど、今日の国際社会には、既存の法や政治システムが経験したことのない問題が次々に起こっています。本学科では、そのような複雑な問題がなぜ生じ、どのような解決策があり得るのかを、法学や政治学を通して分析し考えます。グローバリゼーションが深化する中で生じた国境を越えた法的・政治的問題を学ぶと同時に、国際社会で活躍する手段としての英語教育にも力を入れています。国際機関やNGO、外資系企業や商社など、世界の舞台にはばたく夢を実現するための第一歩となることでしょう。

総合政策学科では「環境・福祉・人権」といった多様かつ独創的な観点から物事をとらえて地域を活性化できる人材を養成しています。「政策・地域」「政治・基礎法」「法律」を三本柱に政治学・法学の知識や分析方法を駆使して、国際的なセンスで日本の未来を構築できる人材の育成に努めます。地域のつながり、地域と国際社会とのつながりの大切さを多くの人々が実感している今こそ、総合政策学科でこれからの現代社会を生き抜く素養を身につけましょう。